日鉄環境エネルギーサービス株式会社は、日鉄エンジニアリンググループの一員として、「安全」を経営の根幹と認識し、事業活動の全てにおいて、何よりも「安全」を優先します。 また、働く人の健康が何より基本であるという健康経営の考え方のもと、全ての職場において衛生活動を推進します。
(1)NSES安全文化の浸透
(2)職場の安全基盤の強化
(3)心と体の健康施策の推進
(4)防災に強い事業所の構築
(5)労働安全衛生に関する法令並びに業務規程の遵守
(1)健康に起因する労働損失の最小化
(2)構成員の多様な事情への対応充実(「多様性の確保と環境整備」)
(3)離職率低減・定着率向上と優秀な人材の獲得
当社は、「社員一人一人の健康管理意識の醸成」を衛生面の目標に掲げています。
働く人の健康が何より基本であるという考え方のもと、社員個人の有所見率の改善、 要再検査判定者への再検査受診のフォロー(受診率アップ)、社員のご家族である配偶者健診受診費用の補助、健康増進のための教育実施(eラーニング、衛生講話)を通して、社員一人一人の健康管理意識の醸成 (社員の健康維持・増進)に取り組んでまいります。




※平均年次有給休暇取得率:年次有給休暇取得日数÷年次有給休暇付与日数×100
・「年次有給休暇取得日数」は、当該年度に実際に取得した日数であり、繰り越し分を含む。
・「年次有給休暇付与日数」は、当該年度に付与された日数であり、繰り越し分を含まない。


2025年度 測定人数:1869名、回答率:100%
アブセンティーイズム:2023年度より測定開始。
プレゼンティーイズム、ワーク・エンゲイジメント:2022年度より測定開始。
2026年3月9日、4年連続認定(2027年3月31日まで1年更新)
特に優良な健康経営を実践している大企業や中小企業等の法人を「見える化」することで、従業員や求職者、関係企業や金融機関などから評価を受けることができる環境を整備することを目的に、2016年度に経済産業省が創設した制度。


(1)健康経営の実践に向けた土台づくり(社員教育や諸制度)
(2)生活習慣の改善などに向けた具体的な施策
(1)衛生講話・eラーニングによる健康増進教育の実施
・人事部との連携による階層別教育や制度の検討
・PepUp登録推進と活用
(2)KPI活動の更なる推進
・生活習慣改善対策の強化
・健康の維持・増進に関する啓蒙活動の強化